カジノ新聞オンラインニュース

全長3700キロ、アメリカを縦断するミシシッピ川の水が干上がる異例の事態が起きています。かつて大雨で沈没したカジノ船が川の底から現れました。 ダイヤモンドレディ号と名付けられた水上カジノ船。大雨で沈没していたのですが、干ばつの影響で船全体が確認できるようになったのです。

ギャンブル依存症対策を推進する条例案が、10月26日に大阪府議会で可決された。ギャンブル依存症対策の条例の成立は、全国で初めてのことだ。なぜこの条例が出来たのか?

マカオ政府博彩監察協調局（DICJ）は11月1日、今年（2022年）10月のマカオの月次カジノ売上（粗収益、Gross Gaming Revenue=GGR）について、前年同月から10.7%減、前月から31.6%増の38.99億パタカ（日本円換算：約715億円）だったとする最新統計を公表。

　近年、マカオでは新興埋立地のコタイ地区及びマカオ半島の新口岸地区を中心に大型カジノIR（統合型リゾート）、ホテルを含む複合ビル等の建設ラッシュが続く。コロナ禍でやや遅延は生じているものの、状況に目立った変化はないようにうかがえる。

　2025年大阪・関西万博に参加する国の代表らが26日、万博会場となる人工島・夢洲（ゆめしま）（大阪市此花区）を視察した。パビリオンの建設は23年4月以降に始まる予定で、代表らは会場予定地の現状を確認していた。

アミューズメントカジノという、お金を賭けずに店内専用通貨で遊ぶ店舗が増えている。その数、都内だけで50以上。遊べるゲームの中では、世界の競技人口が1億人以上といわれる「テキサスホールデムポーカー」が人気だ。コロナ禍以降、YouTuberの影響で若い世代を中心に注目されている。

　カジノを含む統合型リゾート（IR）の誘致が進む大阪の府議会で26日、ギャンブル依存症対策を推進する条例が可決、成立した。大阪維新の会が提案し、自民党や公明党などが賛成した。府によると、ギャンブル依存症対策に特化した条例の制定は全国初とみられる。

マカオ政府統計調査局は10月25日、昨年（2021年）のマカオのゲーミング業調査結果を公表。調査は主にゲーミング事業に関する統計データを収集したもので、調査対象企業が運営するホテル及びリテール事業に関するものは含まれない。

東京・上野のビルの一室にあるカジノ賭博店が摘発され、店の経営者の男が逮捕されました。警視庁によりますと、違法カジノ賭博店「BAR007」の経営者・岩本隆司容疑者は今月16日、台東区上野にあるビルの一室で客にバカラ賭博をさせた疑いがもたれています。

2022年10月7日、長崎県佐世保市はIR誘致が実現した場合の人口増加予測について、市議会特別委員会で報告を行いました。報告内容によると、長崎IRでの雇用増加に伴い佐世保市内では約1万人の人口増加が見込まれています。

マカオで複数のカジノIR（統合型リゾート）を運営するサンズチャイナ社は10月20日、今年第3四半期（2022年7〜9月）の業績を発表。

　1954年にスタートした歴史あるモータースポーツの祭典、マカオグランプリ（マカオGP）。市街地の一般道路を転用した全長6.2kmの「ギアサーキット」を舞台に毎年11月中旬に開催されている。

　中央防疫対策本部のイム・スギョン状況総括団長は19日、定例ブリーフィングで「相互主義に基づき、2020年3月から海外からの新型コロナウイルスの流入遮断するために停止されていた日本など8カ国と地域に対するビザなし渡航を11月1日から再開する」と発表した。

カジノ、ゲーミング、ギャンブル関連業歴31年の筆者が、今回から10回にわたり、海外ギャンブルの歴史や逸話等にふれながら、 「カジノとは？ ギャンブルってなに？」についてほんの少しだけ掘り下げお届けしていきます。 ギャンブルは悪か？ 正当性のあるものか？ あるいは、その両方なのか…？

かつてマカオのカジノ売上の大半がVIPルームによるものだったが、近年ではマス（平場）シフトが進み、割合は均衡あるいはマス優勢の状況となっている。

現在、国へIR区域整備計画の申請を行なっている長崎県では、ハウステンボスまでのアクセスを改善するための海上交通の検討や西九州新幹線の開業など、誘致へ向けた準備が着々と進められています。しかし、区域認定申請から半年ほど経過した現在でも資金調達計画が不明瞭であることなど、大きな問題も残されています。